法人会計ソフト比較。2026年のfreee・MF・弥生の料金と選び方。

個人事業主から法人化するとき、私が一番悩んだのが会計ソフトでした。
日々の仕訳は自分で入力し、決算申告は税理士に依頼する。
その使い方なら、経営者が入力しやすく、税理士と同じデータを確認できるソフトを、必要な機能の範囲で安く使いたい。

以前は料金を理由に、法人の会計をマネーフォワードからfreeeへ乗り換えました。
ただ、2026年9月の新規契約料金では、ひとり法人向けの基本料金はマネーフォワードの方が安い。
弥生も新規契約の対象が「弥生会計オンライン」から「弥生会計 Next」に変わっており、昔の価格と使用感だけでは選べない。

ひとりで使い、年間500仕訳以内ならマネーフォワードが候補。
freeeの入力方法に慣れているなら、料金差だけで乗り換えず、そのまま使う価値もあります。
弥生会計 Nextは会計と請求書作成を3人まで使えるため、人数を含めて比較したいところです。

この記事では小規模法人向けの3社を比較します。
料金と機能は2026年9月5日の公式情報、使用感は私が過去に試した製品についての記録。
個人事業主向けの比較は、freee・マネーフォワード・やよいの青色申告オンラインの比較で扱っています。

法人プランの料金比較

会計ソフトの「月額」には、毎月払う料金と、年払いを12で割った金額が混在しています。
この比較では通常の年額と月払いを分け、初年度割引やギフト券還元を差し引かずに比べました。
基本料金が安くても、人数や機能で上位プランが必要になれば総額は変わります。

	年払いの年額・税込（税抜）	年額の月換算・税抜	月払い・税抜
freee会計 ひとり法人	39,336円（税抜35,760円）	2,980円	3,980円
freee会計 スターター	72,336円（税抜65,760円）	5,480円	7,280円
freee会計 スタンダード	118,536円（税抜107,760円）	8,980円	11,980円
マネーフォワード ひとり法人	32,736円（税抜29,760円）	2,480円	3,980円
マネーフォワード スモールビジネス	59,136円（税抜53,760円）	4,480円	5,980円
マネーフォワード ビジネス	85,536円（税抜77,760円）	6,480円	7,980円
弥生会計 Next エントリー	38,280円（税抜34,800円）	2,900円	3,480円
弥生会計 Next ベーシック	55,440円（税抜50,400円）	4,200円	5,040円
弥生会計 Next ベーシックプラス	92,400円（税抜84,000円）	7,000円	8,400円

2026年9月5日確認。
税込額は税抜額に消費税10％を加えた金額です。
人数追加や経費精算などの従量料金は含みません。
既存契約や税理士経由の契約では、適用プランと料金が異なる場合があります。

出典：freee会計の法人料金、マネーフォワードの法人料金、弥生会計 Nextの料金。

最安プラン同士なら、マネーフォワードとfreeeの差は税込年6,600円。
ただしマネーフォワードのひとり法人プランには、利用人数と仕訳数の制限があります。
「社長がひとりだから最安プランで足りる」とは限りません。

人数と仕訳数で変わる総額

マネーフォワードのひとり法人プランは、管理コンソールに登録する利用者が士業アカウントを除いて1名、1会計年度の仕訳が500件までです。
500件は月平均で約42件。
銀行明細だけでなく、カード利用や決算整理なども含め、ソフト上の仕訳数で確認する必要があります。

2人で経理をする場合や、500仕訳を超える場合には、スモールビジネス以上を検討します。
その場合の基本料金は税込年59,136円となり、freeeのひとり法人や弥生 Nextのエントリーとの位置関係も変わります。

freeeのひとり法人は1人分が基本料金に含まれ、追加できるのは最大2人です。
年払いで経理担当を1人追加すると、税抜年12,000円を加えた税抜47,760円、税込52,536円になります。
弥生 Nextは、エントリーでも会計機能と請求機能をそれぞれ3人まで利用できます。

人数の数え方も同一ではない。
経理担当者の閲覧権限、従業員の経費申請、税理士の招待では扱いが違うので、使う人と作業を先に決めておくと比較しやすい。

参考：マネーフォワードの仕訳数の数え方、freeeのメンバー招待と法人プラン。

ソフト別の機能と選び方

freeeは入力方法と分担で選ぶ

freeeは「取引」を登録し、入金や支払いの状況も一緒に管理する仕組み。
私は従来型の仕訳入力に慣れていたので、操作の好みではマネーフォワードに分がありました。
それでも当時は、法人で必要な機能と料金を考えてfreeeへ乗り換えたわけです。

現行の小規模法人向けプランでは、ひとり法人でも帳簿と決算書の作成、銀行同期、証憑の保存ができます。
上位プランを選ぶ理由になるのは、主に経費精算、請求業務、部門管理、サポートの範囲。

	ひとり法人	スターター	スタンダード
基本料金内の経理メンバー	1人	3人	3人
経理メンバー追加・年払い時	月換算1,000円／人、最大2人追加	月換算300円／人	月換算300円／人
部門管理	2部門まで	個数無制限、1階層	個数無制限、2階層
経費精算の申請・承認	対象外	1段階承認、利用者ごとに従量料金	1段階承認、利用者ごとに従量料金
請求書	基本的な作成・送付	合算・定期請求、一括処理など	合算・定期請求、一括処理など
電話サポート	なし	予約電話	直通電話
役員1人分の給与計算	人事労務の付帯プランあり	人事労務の付帯プランあり	人事労務の付帯プランあり

表の追加料金は税抜です。
スターターとスタンダードの経費精算は、申請または承認を行った利用者1人につき月300円の従量料金があり、メンバー追加料金とは別にかかります。
一括作成など、特定の方法で作った請求書の送付にも従量料金があります。

また、現在の法人向け会計プランには、1人分の給与計算に使えるfreee人事労務が付帯しています。
役員報酬や年末調整に使えますが、2人以上の給与明細を確定する場合は別の人事労務契約が必要です。
旧記事にあった「給与計算はすべて別料金」という説明も、ひとり会社には当てはまらなくなりました。

出典：freeeの法人プラン別機能、人事労務の会計プラン付帯条件。

自分で日々の記帳をして、申告は税理士に依頼するなら、ひとり法人から必要条件を確認する。
電話相談や経費精算が必要ならスターター、部門の階層や分析を使うならスタンダード。
上位ほど安心というより、自分が使う作業に料金を払う選び方です。

MFは少量の仕訳と業務連携

マネーフォワードは、仕訳帳や振替伝票など、従来の会計ソフトに近い方法で入力できる。
簿記の知識がある人なら、借方と貸方を確認しながら修正できる入力方法が判断材料になります。
両方使ったときの違いは、freeeとマネーフォワードの使用感比較でも説明しています。

会計に加え、請求書、給与、経費、勤怠、社会保険などのサービスも組み合わせられます。
ただし、セットに含まれることと、何人でも全機能を追加料金なしで使えることは別の話。
各サービスの人数と従量料金は確認が必要です。

	ひとり法人	スモールビジネス	ビジネス
会計の利用人数	1人	3人まで	3人分を含み、4人目から月300円／人
1会計年度の仕訳	500件まで	ひとり法人の500件制限なし	ひとり法人の500件制限なし
部門数	2部門まで	2部門まで	無制限
決算書の作成	対応	対応	対応
消費税の集計	対応	対応	対応
消費税申告書の作成	非対応	非対応	対応
クラウドBoxの保存件数	1,000件まで	1,000件まで	無制限
会計ストレージ	100MB	100MB	10GB
AI-OCR	月30件まで	月60件まで	月100件を含み、101件目から20円／件

表の追加料金は税抜です。
スモールビジネスとビジネスも、公式FAQ上の年間仕訳上限は10万件です。
クラウドBoxの証憑保存件数と、決算書や出力ファイルを置く会計ストレージの容量も、別の制限として確認してください。

出典：マネーフォワードの法人料金・機能、詳細なプラン比較、会計ストレージの容量、法人会計のFAQ。

私が以前気になったのは、スモールビジネスの制限と、ビジネスへ上げたときの料金差でした。
現在も、Boxの保存件数や消費税申告書の作成はプラン選びに影響します。
一方、年間500仕訳に収まるひとり会社なら安い入口があるので、今も一律に割高とは言えません。

弥生 Nextは旧製品と別に見る

「弥生会計オンライン」は新規申込みの受付を終了しています。
現在、新たに法人向けのクラウド会計を契約するなら、比較対象は「弥生会計 Next」。
新規受付の終了と、既存利用者向けサービスの終了は同じ意味ではありません。

私が以前試したのは、旧「弥生会計オンライン」。
金融機関の取引を取り込む別サービスとの行き来や、入力方法の制限に不満があり、当時はfreeeやマネーフォワードを選びました。
その不満を、未使用の弥生会計 Nextの評価へそのまま引き継ぐことはできません。

Nextの公式機能一覧には、金融機関の明細を扱う「明細ボックス」に加え、仕訳日記帳と振替伝票が掲載されています。
旧記事の「クラウド版では伝票入力ができない」という説明は、現在のNextには当てはまりません。
請求書作成も基本プランに含まれます。

	エントリー	ベーシック	ベーシックプラス
会計・請求機能の人数	各3人まで	各3人まで	各3人まで
会計・請求の追加利用者	各機能の4人目から月300円／人	同左	同左
帳簿・決算書作成	対応	対応	対応
請求書作成	対応	対応	対応
部門管理	非対応	対応	対応
経費精算	非対応	3人まで基本料金内	5人まで基本料金内
有人メール・チャット	対象外	対応	対応
電話サポート・仕訳相談	対象外	対象外	対応

表の追加料金は税抜です。
経費精算は、基本料金に含まれる人数を超えると月400円／人がかかります。
また、ベーシックプラスの仕訳相談は税務相談を含まないため、税理士への相談と同じサービスだとは考えない方が良い。

出典：弥生会計オンラインからNextへの案内、弥生会計 Nextの機能、プラン別料金とサポート。

会計と請求書を少人数で使うならエントリー、部門管理や経費精算を使うならベーシック。
電話で操作を聞きたいならベーシックプラスも候補になります。
3人で会計にログインできる入口の料金は、ひとり向けプランと比べるときにも利点です。

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決算書と税務申告の違い

法人の会計ソフトを選ぶときは、決算書の作成と、法人税・消費税の申告を分けて確認してください。
貸借対照表や損益計算書を作れるだけで、法人の申告がすべて終わるわけではありません。
この違いは、個人事業主向けの確定申告ソフトから乗り換えるときに、特に戸惑う部分だと思います。

	決算書の作成	消費税の確定申告	法人税の申告
freee会計の法人プラン	対応	付帯するfreee申告 消費税で対応	別契約のfreee申告などを利用
マネーフォワード クラウド会計	対応	ビジネスで申告書作成に対応	会計単体では非対応。達人シリーズなどと連携
弥生会計 Next	対応	消費税集計と税務ソフト連携	達人シリーズなど別の税務ソフトと連携

freeeの法人向け消費税申告は、「freee会計」の画面内機能から「freee申告 消費税」へ移っています。
通常の消費税確定申告について、追加のプラン購入は不要と公式に案内されています。
法人税申告用の有料プランや、修正申告などの条件とは分けて考える必要があります。

マネーフォワードの「ビジネスなら消費税申告書を作れる」という機能を、法人税申告にも対応するという意味で読んではいけません。
弥生 Nextも、決算書から税務ソフトへのデータ連携を行う構成です。

出典：freeeの消費税申告機能と追加料金、法人事業所向けfreee申告のプラン、マネーフォワードの法人税申告対応、弥生 Nextの決算・申告の流れ。

私の場合、法人で難しく感じたのは、日々の入力よりも申告や届出でした。
決算申告だけでなく、中間申告、年末調整、法定調書、給与支払報告書、償却資産の申告などもあります。
それらを税理士に依頼する前提だったので、会計ソフトに自分で使わない申告機能を求める必要はない、と考えたのです。

自社で申告まで行うなら、その選び方は変わります。
法人だから必ず税理士任せになる、と決めつけるのではなく、誰がどの書類を作り、どのソフトから提出するのかを先に決めてください。

税理士との分担で選ぶ

同じデータを確認できるか

クラウド会計の利点は、経営者と税理士が同じデータを確認し、入力漏れや修正内容を共有できること。
経営者が選んだソフトに税理士が対応していなければ、データの書き出しや再入力が増える可能性があります。
年額が少し安くても、毎月の手間が増えるのは避けたい。

ただ、税理士が指定したソフトを無条件で使う必要がある、ということでもありません。
freeeやマネーフォワード、弥生に加え、TKC、JDL、ミロクなど、会計事務所側の運用はさまざま。
ソフト名だけで良し悪しを決めず、自社で銀行明細を取り込めるか、証憑をどこへ渡すか、誰が修正するかを確認します。

税理士と決めること	確認する内容
日々の記帳	自社入力、記帳代行、月次確認の担当
証憑の受け渡し	会計ソフト内で共有できるか、別の提出作業があるか
決算と申告	法人税、消費税、地方税、年末調整などの依頼範囲
契約と費用	ソフト代が顧問料に含まれるか、契約名義と追加料金
契約終了後のデータ	帳簿や証憑を自社で出力・閲覧できるか

私が気になるのは、経営者の作業よりも会計事務所の都合が優先されてしまうことです。
同じ書類を別の場所へ何度も送る運用なら、ソフトの変更だけでなく、依頼先との分担も見直したい。
税理士の年齢や使っているブランドより、実際のやり取りで判断する方が確かです。

法人化によって増える仕事や費用は、個人事業主と法人のメリット・デメリットでも整理しています。

認定ランクと相性は別の話

各社の税理士検索は、対応する会計事務所を探す入口として使える。
ただし、認定マークや星の数には、ソフトの導入実績やメーカーとの関係も反映されます。
税務の得意分野、相談への回答、顧問料まで一括で保証する順位ではありません。

	制度の主な評価・区分	比較するときに見る点
freee認定アドバイザー	freee導入スコアと保有資格数に基づく5段階のランク	freeeの活用実績に加え、自社の業種や取引への対応
MFクラウド公認メンバー	会員区分、会費、利用事業者数など	メーカーの会員資格と、実際に依頼する業務の範囲
弥生PAP	製品活用や業務効率化の推進度合いに応じた4区分	弥生との協力関係に加え、Nextを含む自社製品への対応

マネーフォワードの公式案内では、シルバーとゴールドは年会費24万円、プラチナは50万円で、別途入会金5万円が掲載されています。
ゴールドには利用事業者10社以上、プラチナには30社以上という条件もあります。
弥生PAPの年会費は96,000円で、これらは会計事務所側の費用です。

上記は2026年9月5日確認の税抜金額であり、経営者が払う顧問料ではありません。
freeeも導入スコアと資格による評価や、ランクに応じた収益特典を公開しています。
認定制度を活用しつつ、見積もりと担当者との相性を別に確認する、という見方で良いと思います。

出典：freee認定アドバイザーの特典と評価、MFの士業向け料金と公認メンバー制度、弥生PAPの会費とランク。

私が乗り換えた理由

入力の好みより料金を取った

私が法人でマネーフォワードからfreeeへ乗り換えたのは、当時の値上げと、自社で使う機能の範囲を比べたからです。
個人の会計ではマネーフォワードを使い、法人はfreeeにする、という選び方でした。
マネーフォワードの入力方法は好きでも、使わない周辺機能のために固定費が増えるのは困る、と感じたわけです。

旧記事では、freeeのミニマムが税込年26,136円、マネーフォワードのスモールビジネスが税込年39,336円、ビジネスが税込年65,736円という料金を比較していました。
これは旧プラン時代の価格記録であり、現在の新規契約料金ではありません。
当時の選択には意味がありますが、その結論を2026年の料金にそのまま当てはめることはできません。

現在のひとり法人向けプランなら、freeeとマネーフォワードの基本料金差は税込年6,600円です。
この差なら、操作を覚え直す手間、税理士との共有方法、過去データの移行も含めて考えたい。
毎年いちばん安いソフトへ移ることが、経理全体でいちばん安くなるとは限りません。

法人でも日々の仕訳はできた

法人成りする前は、法人の会計業務にかなり身構えていました。
実際には、私のような小規模な会社では、日々の仕訳は個人事業のときと同じ複式簿記。
集計期間が1月から12月という区切りから会社の期首と期末へ変わり、会社の支払いを個人が立て替えたときは役員借入金として扱う、といった違いがありました。

個人と法人で、税務や使える勘定科目がすべて同じという意味ではありません。
私が安心したのは、入力の基本まで一から覚え直すわけではなかった、という点です。

過去にfreee、マネーフォワード、旧弥生会計オンラインの個人向けと法人向けを試した際も、同じメーカー内では入力画面や操作方法がよく似ていました。
そのため、個人で慣れたソフトを法人でも候補にするのは自然だと思います。
ただし、弥生会計 Nextまで私が試したという意味ではなく、個人用契約がそのまま法人用になるわけでもありません。

クラウドとデスクトップ

銀行やカードの明細を取り込み、税理士とデータを共有するなら、クラウド会計は使いやすい選択肢です。
一方、デスクトップ版を選ぶ理由も残っている。
慣れた帳簿入力、通信環境に左右されにくい作業、複数事業所の管理など、自社で必要な使い方があるためです。

弥生の公式比較でも、デスクトップ版「弥生会計」とクラウドの「弥生会計 Next」は別製品として案内されています。
デスクトップ版は複数事業所のデータを扱えますが、Nextは1事業所ごとの契約です。
デスクトップ版のスマート取引取込などには、保守サポートの契約条件もあります。

「買い切りだから、その後はずっと無料」とも限りません。
初期購入費に加え、保守、更新、明細連携を含む継続費用で比較したい。
旧記事に載せていた会計王、わくわく財務会計、JDLなどの購入価格だけを、現行クラウドの年額と並べても同じ条件の比較にはなりません。

出典：弥生会計と弥生会計 Nextの違い。
個人向けについてはデスクトップ版とオンライン版の弥生の違い、全体の特徴はクラウド会計とインストール型の比較で説明しています。

シェアは調査対象を確認する

旧記事で参照したＭＭ総研の法人導入調査は、2017年8月時点の調査です。
また、Similarwebを使った2022年の分析には、会計ソフト各社のサイトへのアクセス量を比べた数字が含まれます。
法人で実際に契約している会社の割合と、サイトのアクセス割合は別の指標です。

知名度は、対応する税理士や解説情報を探しやすいという判断材料にはなる。
ただ、過去のシェアから現在の順位や将来の値上げを決めつけることはできません。
選ぶときには、いまの料金、自社の金融機関への対応、税理士との共有方法を確認する方が役に立ちます。

無料体験で確認すること

無料体験では、ホーム画面の見やすさだけでなく、実際に行う作業を試します。
銀行明細を取り込み、カードの支払いと引き落としを処理し、入力を間違えたときに直せるか。
税理士と一緒に帳簿を確認できるところまで試すと、自社で使う場面が見えてきます。

	無料体験	確認しておく条件
freee会計	30日間	お試し機能と、契約するプランの制限を照合
マネーフォワード	1か月	体験中の上位機能を、ひとり法人やスモールビジネスでも使えるか確認
弥生会計 Next	最大2か月	決算書の作成・出力、電話サポート、仕訳相談は体験対象外

2026年9月5日の各社公式料金ページで確認しました。
弥生 Nextの体験はベーシックプラス相当ですが、表に挙げた例外があります。
旧「弥生会計オンライン」の初年度無料と取り違えないようにしてください。

銀行とカードの連携を試す

金融機関との連携は、対応する銀行名が載っているだけでは判断できません。
個人口座と法人口座、インターネットバンキングの契約種類、認証方法によって、使える連携が異なる場合があります。
同じ銀行を使う人の口コミより、自社が契約しているサービスで確認する方が確実。

試す作業	確認すること
銀行明細の取得	自社の法人向けサービスに対応し、必要な明細が取れるか
カード連携	利用明細と口座引き落としを二重に経費登録していないか
仕訳の修正	科目や税区分を直し、似た取引へルールを適用できるか
請求と入金確認	自社の請求書形式と、入金を照合する方法が合うか
証憑とデータ出力	領収書の保存、帳簿の出力、税理士との共有ができるか

私は、会計ソフトだけでなく、銀行と法人カードを含めて手入力を減らしたい。
ネット銀行も、口座の維持費や振込手数料と連携方法を一緒に比べると選びやすいです。
詳しくは法人口座の維持費と振込手数料の比較を参照してください。

カード払いにまとめると、現金のレシートを一件ずつ入力する手間を減らせる。
それでも、勘定科目や税区分の確認、私用分の除外、二重登録の確認は必要です。
自動連携で入力は減らせても、経理の確認がすべてなくなるわけではありません。

カードそのものの選び方は、小規模事業者向け法人カードの比較でまとめています。

必要な業務から絞り込む

ひとりで使い、年間500仕訳以内なら、まずマネーフォワードのひとり法人プランを確認する。
freeeに慣れているなら、入力方法と1人分の給与計算を含め、乗り換えで本当に得をするかを考える。
会計と請求を複数人で使うなら、弥生 Nextのエントリーも比較に入れたい。

私自身は、入力の好みだけで決めず、当時の料金を見て法人の会計ソフトを変えました。
だからこそ、「一度おすすめしたソフトが、いつまでも最安」とは言えない。
税理士との分担、使う人数、毎月の取引数が分かれば、自社に必要なプランはかなり絞れます。

候補を無料で試し、普段の明細を取り込んで、間違いを直すところまで確認する。
月額の小さな差と、自分が毎月使う時間を比べて決めるのが良いと思います。

freee会計を30日間試す
マネーフォワード クラウド会計を1か月試す
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